被害者（当時，２８歳男性美術大学卒業の美術講師）は，原付自転車で進行中に，制限速度超過の乗用車に追突され，腰椎脱臼骨折，脊髄損傷等で４か月入院，３１か月加療の後，①９級１０号腰部以下の運動障害，②１１級７号脊柱変形，③７級５号の左腎萎縮，インポテンツ，④１２級５号の骨盤骨変形の併合６級となりました。

判決は，美術講師という「被害者の職務状況等に鑑み労働能力の喪失を判断する」とし，③左腎萎縮，インポテンツと④骨盤骨変形は「労働能力の喪失に結びつかない」と，その部分については逸失利益を否定しました。

しかし，被害者が無過失の事故であり，後遺障害慰謝料については③の左腎萎縮，インポテンツ等から「婚姻生活の制限が強いられることが予想される」として増額事由として考慮しました。

左右対の腎臓の左腎萎縮のみではその後遺障害により労働能力が喪失することはないことが認められ，また，逆行性射精及び勃起力の低下も，これら生殖機能の障害そのものによって直接労働能力が喪失することはないことが認められる。

しかしながら，これらの後遺障害が重大であることは明らかであるから，このことは後遺障害による慰謝料の項目で斟酌することとする。

被害者は自らは無過失の本件事故により，４か月間の入院加療と全治まで３１か月の加療を要する傷害を負わされ，しかも，上記認定の後遺障害（ことに逆行性射精及び勃起力の低下＝インポテンツ）を負い，そのため，社会生活のみならず，婚姻にも支障が生じ，仮に婚姻できても婚姻生活の制限が強いられることが予想されるなど，深い苦痛を受けていることが認められる。

生殖機能の障害そのものによって直接労働能力が喪失することはないということは，本件判決以外でも争点にはなることと思います。
この判決は，被害者の年齢と未婚であることから，「婚姻にも支障が生じ，仮に婚姻できても婚姻生活の制限が強いられることが予想される」として，逸失利益を否定する一方で，かなり高額の後遺障害慰謝料を認めました。