ＤＣＳ療法に関する部分に絞っています。

被害者は，平成１４年２月２２日にＤＣＳ療法を開始後，同年３月以降，従命反応が向上し，部分的に経口摂取が可能となり，上肢の動きが向上し，同年４月下旬には，手指を用いて若干の意思表示ができるようになったものであり，同年６月１９日の退院時までに各方面で症状が改善し，状態・反応スケール及びグラスゴーコーマスケールによるスコアがいずれも向上したことが認められる。

ＤＣＳ療法の作用機序は，必ずしも解明されていないものの，被害者は，若年であること，頭部外傷によって植物状態となったこと，植物状態となってから長期間が経過していないこと等ＤＣＳ療法実施後に改善が見られた症例に多く見られる条件を満たしており，被害者に現に前記のような改善が見られたことからすると，ＤＣＳ療法が被害者の症状に対し，効果があったと認めるのが相当である。

加害者側は，外傷性の脳機能障害を負った若年の患者については，外傷を受けてから長期間が経過していない場合，ＤＣＳ療法を行わなかったとしても，自然経過あるいは介護を行う近親者に対するプラシーボ効果により，症状に一定の改善が見られる可能性があると主張し，医師による同旨の意見書を提出する。

しかしながら，被害者は，本件事故後，約７か月間の治療を経ても，自己開眼はするが，追視，従命反応がない状態であったのに，ＤＣＳ治療開始後の約２か月間で簡易な意思表示が可能になったものであり，ＤＣＳ療法開始前において医師が被害者の症状につき，大きく改善する見込みはないという見通しを有していたことに照らせば，前記の症状の改善が自然経過によるものであるとは考えにくいし，被害者春子や被害者太郎がＤＣＳ療法の効果に期待して被害者の介護を従前以上に熱心に行うことがあったとしても，そのことが前記のような改善をもたらすと考えることは困難である。

以上より，実施されたＤＣＳ療法は，被害者の症状に対し，一定の効果を及ぼしたものと認められ，同病院及びＪ病院において行われた治療は被害者の傷害及び障害の治療として必要かつ相当なものであったというべきであるから，これらに要した費用についての損害の発生は，本件事故との間に相当因果関係があるというべきである。

脊髄後索電気刺激療法（ＤＣＳ療法　Dorsal Column Stimulation）は，１９６７年により開発された除痛術の一種で，脳深部電気刺激法(DBS deep brain stimulation)に類似したものです。
それに改良を加えて遷延性意識障害の治療にも応用されています。

１９９９年に日本でも完全体内植え込み型装置が導入されました。

頸髄背側に挿入した電極から電気刺激を加えることにより，脳や末梢脊髄を刺激し，意識の賦活，除痛，筋緊張の緩和を図る治療法であり，心臓ペースメーカーを改良した受信機の電極を第３ないし第５頸椎から脊柱管内に入れ，第２ないし第３頸髄背側の硬膜上に挿入することによって行うとされています。

電気刺激の制御は，外部の送信機から，受信機のアンテナを介して，指令を発することにより行い，電気刺激を毎日昼間の６ないし１２時間にわたり，持続的に与えます。

作用機序は明らかではありませんが，現在では遷延性意識障害に対して賦活系の刺激，脳血流増加，カテコールアミン代謝の賦活作用が関与して一定の効果があるとされています。